必要な敷地面積は2,500~3,000坪。土壌が浄化済みであること。境界が確定されていること。道路に面していること。公的な機関でもあるため、年度の予算は確定済み。したがって引渡しの期限も確定している。そうしたいくつもの条件に合致する土地は、はたして存在するのか。周辺エリアをくまなく調査し、ようやくあがった候補地を祈りにも似た心境で詳細を確認すると、所有者が三井住友信託銀行の取引先であることが判明。法人トータルソリューション事業の担当者と不動産担当者がタッグを組み、その後の礎となった、土地売買仲介プロジェクトを追う。